医療現場でも活躍がみられるようになった公認心理師。公認心理師は心理に関わるエキスパートです。
この記事では公認心理師の仕事内容や勤務先、給与について詳しく解説していきます。 公認心理師とのダブルライセンス取得を考えている看護師、職場やチーム医療の現場など、身近に公認心理師がいる人も参考にしてみてください。
公認心理師とは
公認心理師は、心理学に関する専門的な知識やスキルを有する職種です。公認心理師は、心の問題や悩みを抱えている人の課題解決を本人と一緒に目指します。 また医療分野にとどまらず、福祉・教育・産業労働・司法といった、さまざまな分野での活躍や心の健康に関する啓発活動を行うことも期待されています。
公認心理師の資格の誕生には、メンタルヘルスケアの重要性が再認識されたという背景があります。近年、精神疾患患者の増加に加え、引きこもりや自殺、いじめ、児童虐待など心の健康に深く関連した問題が増えたことで、日本社会が抱える大きな問題として 注目されるようになりました。公認心理師には、複雑かつ多様化した人々の心の悩みや問題を解決するための支援に従事することが求められているのです。
ここからは、 公認心理師の特徴についてさらに詳しく説明します。
公認心理師は心理職で唯一の国家資格
公認心理師は日本で唯一の心理職の国家資格です。心理職の資格には、臨床心理士や産業カウンセラー、認定心理士などがありますが、公認心理師はどの資格よりも必修科目や実習時間が多く、取得の難易度も高いのが特徴です。
公認心理師は比較的新しい資格のため、まだまだ認知度が低いのが実情です。 今後心理職で唯一の国家資格としてアイデンティティを確立していくことで、人々の心の健康を守る中心的な存在になるでしょう。
臨床心理士との違い
臨床心理士は、財団法人日本臨床心理士資格認定協会という職能団体が認定する民間資格です。それに対し、公認心理師は国家資格で、心理学全般の専門家として、多職種と連携しながら活躍することが期待されています。
そのため、公認心理師が資格を取得するには、心理学の実践にまつわる「臨床心理学」のみならず、幅広い分野の心理学や精神医学を学ぶ必要があります。
ただ医療分野においては、臨床心理士と公認心理師の業務内容にはっきりした違いはありません。公認心理師制度は2018年に施行された比較的新しい制度で、それ以前には臨床心理士がその役割を担っていました。
医療機関では、心の専門家である「臨床心理技術者」が行う各種療法に対して、診療報酬が加算されます。2018年度から診療報酬の加算対象となる臨床心理技術者は公認心理師のみです。ただ公認心理師の数をある程度確保できるまでは、一定条件を満たす臨床心理士も診療報酬の加算対象とされる「みなし規定」が決定されています。
その他心理関連の資格との違い
公認心理師とその他の心理関連の資格の違いは、公認心理師が資格取得後の就業につながるのに対し、その他の資格は本人にスキルアップにとどまることです。
これまで臨床心理士は就業につながる資格でしたが、今後、その役割は公認心理師が担うことになります。臨床心理士資格もまた、臨床心理学の専門知識習得とスキルアップのための資格となる可能性があるでしょう。
心理に関する資格には、認知心理士、産業カウンセラーなど実に多くの資格が存在します。例えば、認定心理士は公益社団法人日本心理学会により認定される資格で、大学で心理学などの指定科目を修了していれば、審査を経て資格を得ることができます。
心理系の資格は数多くありますが、どの資格も心理職の就業に直接つながるものではありません。いずれの資格も心理学の基礎的な知識を有していることを示すもので、心理関 連の仕事をしている人が自身のスキル向上のために取得するケースが多くみられます。
一方、公認心理師は国家資格であり、さまざまな分野で心理職として就業するのに役立ちます。
精神保健福祉士との違い
公認心理師と精神保健福祉士の違いは業務内容にあります 。精神保健福祉士は精神疾患患者に特化した社会福祉士として、心の病を抱えている人の社会復帰や日常生活を送るための支援を行います。
精神保健福祉士の具体的な仕事内容は、病院で精神疾患を抱える患者さんの入退院の手助けをしたり、自立訓練施設などで生活のサポートや就職に関するアドバイスを行ったりといったものです。
公認心理師が支援対象の心理状態をアセスメントして、支援を必要とする本人と一緒に問題解決を目指す のに対して、精神保健福祉士は精神疾患を抱える患者さんの生活の基盤を整えるための支援を行います。
一方で、精神保健福祉士もまた、メンタルヘルスに関する啓蒙活動など、公認心理師と同様の役割が求められています。
公認心理師になるには
公認心理師として働くには、公認心理師資格を取得する必要があります。公認心理師試験は、毎年1回実施されており、一定の正答率を得て合格となります。
公認心理師を目指す一般的なルートは、指定科目のある大学を卒業することです。ただし公認心理師は2018年に制定された制度で資格保有者がまだまだ少ないため、当面の間、大学卒業以外の資格取得ルートである特例措置が設けられています。
看護師が公認心理師 を目指す場合は、指定科目のある大学または大学院の修士課程を修了して卒業し、公認心理師試験に合格しなければなりません。ただ、大学院で指定科目を履修するルートは 、当面の特例措置で、将来的に廃止される可能性があります。
公認心理師の受験資格を取得する方法
公認心理師試験の受験資格の条件について説明します。
取得方法
出典：厚生労働省／公認心理師試験の受験を検討されている皆さまへ
公認心理師試験の受験資格を得るルートは以下の3つです。
1. 大学で必要科目を履修して卒業したのち、大学院で必要な科目を修めて課程を修了する
2. 大学で必要科目を履修して卒業したのち、規定の認定施設で2年の実務経験を積む
3. 1と2と同等の知識と技術があるという認定を受ける
公認心理師の資格試験の内容
公認心理師試験は全問マークシート形式で行われ、質問数は150～200問ほどです。試験問題では、大学の必要科目から万遍なく出題されます。とくに毎年出題率が高い分野は、 次のとおりです。
公認心理師の資格試験の合格者数
公認心理師試験は60％以上の正答率で合格となります。各回の受験者数と合格者数は以下です。
| 受験者数 | 合格者数 | 合格率 | |
| 第7回（令和6年） | 2089人 | 1592人 | 76.2％ |
| 第6回（令和5年） | 2020人 | 1491人 | 73.8％ |
| 第5回（令和4年） | 33296人 | 16084人 | 48.3％ |
| 第4回（令和3年） | 21055人 | 12329人 | 58.6％ |
第5回の試験までは、「心理職の臨床経験が5年以上あり、指定の講習を受けた人」 も受験資格を得られたことから、受験者数が多くなっています。2023年（令和5年）以降 は特例措置の一部が廃止され、受験者数が減少に転じているものの、資格試験の合格率は高くなっています。
公認心理師の資格を活かせる仕事・働ける場所
公認心理師が働く分野は多岐にわたり、医療だけでなく教育や福祉、産業・労働、司法分野でも活躍しています。各分野の勤務先や仕事内容を説明します。
福祉関連
福祉分野の公認心理師の勤務先は、児童相談所や発達支援センター、障がい者支援施設、高齢者福祉施設 、母子生活支援施設などです。福祉分野の支援対象者は、子ども、高齢者、女性、貧困者など、いくつかの領域に分けられ、各領域に特化した支援が行われます。
福祉分野でも公認心理師がカウンセリングなどの心理支援を行いますが、支援対象者から十分な同意を得られなかったり、現実の生活支援に結びづらかったりといった難しさがあります。
福祉分野の公認心理師は、保育士や精神保健福祉士などの ダブルライセンスを持つ人 が多いのも特徴です。各領域の専門知識や技術に加えて、心理の専門職である公認心理師の視点を活かせれば、より多角的に支援の手を伸ばせるためです。
教育関連
公認心理師の教育関連の主な職場は、保育園や幼稚園、小・中・高等学校や大学の相談室です。教育分野で活躍する公認心理師の4割は、スクールカウンセラーとして働いています。
保育園や幼稚園では保育カウンセラーとして、保護者の育児や子どもの発達に関する相談に対応します。 学校や大学ではスクールカウンセラーとして、児童・生徒の友人関係や学習面の悩みから、いじめや不登校など学校生活の問題、自傷行為をはじめメンタルヘルスと関連の深い行動まで、幅広い問題 の解決を図ります。
時には、園児や児童・生徒 、その家族だけでなく、教職員の相談にも応じることもあります。
教育関連の職場にはそのほかに教育委員会、自治体の教育相談室などがあり、学校や大学といったさまざまな教育領域の機関と連携を図りながら業務を行います。
医療保健関連
公認心理師の医療関連の職場は病院が最も多く、保健分野の職場は保健所、精神保健福祉センターなどです。医療機関では精神科や小児科、心療内科に配属されることが多くなります。
医療分野における公認心理師の仕事内容 は、患者さんの心理状況のアセスメントとそれに基づいた支援です。支援対象は患者さんだけでなく、家族も含まれており、必要に応じて家族に対して心理面接や心理教育を実施 することもあります。
また公認心理師には配属された部署で行う業務以外にも、院内のチーム医療の参画することもあります。精神科リエゾンチームや発達障害の支援チーム 、緩和ケアチームなど、心のケアのプロフェッショナルとして診療科の壁を越えて活動します。
保健分野では、育児の悩みに関する相談対応 、引きこもりや希死念慮を抱く人、アルコールに関わる悩みへの相談対応などを通して、医療を受ける前段階の住民への支援や啓蒙活動を行います。
産業・労働関連
産業・労働関連の公認心理師の勤務先は、企業の健康相談室や労働者のメンタルヘルスケアを行う相談機関、そのほかハローワークなど就労支援施設です。
業務内容は労働者のメンタルヘルスの維持や増進に加え、長時間労働への対策や休職者の職場復帰に関する相談の対応、心の健康教育などを行います。
支援対象者は一般の労働者以外にも、労働者の家族や人事・労務の担当者、経営者層など幅広いものです 。産業・労働関連の公認心理師には、単に労働者の心の悩みや問題の解決の手助けをするだけでなく、コンサルテーション能力も求められます。
司法関連
司法関連分野の公認心理師の勤務先は、少年院や刑務所、警察関係の施設、家庭裁判所などです。司法分野の公認心理師の大部分は公務員で、常勤勤務が多くを占めます。
主な支援対象は非行少年や犯罪・事故の加害者で、非行や犯罪のアセスメント、再犯防止の働きかけを行います。とくに薬物犯罪や性犯罪に関しては、再発を防ぐために認知行動療法が重要で、公認心理師による支援が欠かせません。
また近年では、他分野の関係者と連携を図りながら、犯罪・事故の被害者 や当事者家族の支援をする公認心理師もいます。とくに犯罪の加害者自身が、虐待などの被害者であるケースも多く、被害者が将来の加害者にならないための活動も注目されています。
公認心理師の給与・年収
2021年3月に一般社団法人 日本公認心理師協会が発表した「公認心理師の活動状況等に関する調査」によると、 公認心理師の平均的な給与は、年収300～400万円です。また、月給には20万円・35万円・50万円にピークの山がみられます。公認心理師の基本業務が中心の人は月給20万円、さらに専門性の高い業務を行っている人は月給30万円、業務内容が多職種マネジメントの業務を行っている人は月給50万円ほどの収入を得ています。
実際の給与は、分野や雇用形態によっても異なります。公認心理師の収入について、詳しくみていきましょう 。
分野別の公認心理師の給与・年収
公認心理師の給与は分野によっても違いがあり、最も給与水準が高いのが司法分野です。例えば、保健医療・福祉・産業労働分野では「月給20～25万円」の割合が多いのに対し 、司法分野では「月給25～30万円」の割合が多くを占めます（10年未満の実務経験の場合）。
雇用形態別の公認心理師の給与・年収
公認心理師の給与は、雇用形態によっても異なります。一般の職業と同様に、常勤勤務の方が非常勤よりも給与水準が高い傾向があります。具体的には、常勤勤務では、「年収300～400万円」「年収400～500万円」の人がほとんどで、非常勤では「年収200～300万円」の人が多くを占めています。
公認心理師の4割は非常勤で働いています。主な理由は家事や育児、介護との両立させるためで、常勤勤務よりも年収が低くなります。
経験年数別の公認心理師の給与・年収
公認心理師の給与は経験年数が長いほど、高くなる傾向があります。10年未満の経験の場合、「月給20～25万円」で、経験年数とともに業務範囲が広がると、その分収入が高くなります。
なかでも産業・労働分野では、経験年数ごとの昇給の度合いが大きくみられました。一方、教育分野では、経験年数に応じた昇給の割合が低く、経験年数ごとの給与体系に違いがあることがうかがえます。
公認心理師のやりがい
公認心理師のやりがいは、心理学や精神医学の知識やスキルを用いて、心の問題を抱えるクライエントの力になれることです。心の悩みや問題は多岐にわたり、複雑な要因が絡まっています。クライエントの性格や考え方も一人ひとり異なり、一人ひとりに合わせた働きかけが必要であるため、問題解決にかなりの時間を要することも多くなります。
しかし、すぐに仕事の成果が見えづらい分、自身の専門知識をもとにした助言やアプローチでクライエントを支援できれば、何にも勝る喜びを得られるものです。
また、公認心理師が必要とされる分野は幅広く、医療現場以外でも活躍の場がたくさんあります。自分の興味や専門分野を生かせるフィールドで働けることに、大きなやりがいや魅力を感じる人も多くいます。
まとめ
心理学の専門家である公認心理師は、心理的な問題を抱える相手の心理状態をアセスメントし、一緒に問題解決を図っていく役割を担います。 公認心理師は日本の心理職で唯一の国家資格で、 人々の心の問題や課題の解決に取り組むことが期待されています。
公認心理師の活躍の場は医療、福祉、教育、産業労働、司法分野と幅広く、 興味や関心のある分野で専門性を発揮しながら働くことができます。
今後、医療分野でも看護師と公認心理師が一緒に働く機会がどんどん増えていくことでしょう。 公認心理師の役割や仕事内容を把握しておけば、情報共有や連携がしやすくなり 、患者さんにより良い働きかけができるようになります。
また看護職として働くなかで、心理面談や心理アセスメントに興味を持つのであれば、ダブルライセンス取得を目指してみるのもよいでしょう。
看護師の求人探し・転職のことなら「スマイルナース」
看護職専門の転職エージェント「スマイルナース」では、看護師の役に立つ 情報を配信しています。
一般病院の精神科・心療内科や精神科病院、メンタルクリニックなど 、公認心理師の仕事との関連が深い勤務先の求人情報も多数掲載しています。「公認心理師を目指すステップとして、まずは心の病気や問題を抱える患者さんと関われる勤務先を探している」という人に もおすすめです。
無料会員登録後は、一人ひとりに担当コーディネーターが付き、ご希望の仕事内容や働き方にぴったりの職場をご紹介いたします。スキルアップのための転職を考えている人は、お気軽にご相談ください。
参考：
厚生労働省／公認心理師の活動状況等に関する調査
厚生労働省／公認心理師制度について
一般財団法人 公認心理師試験研修センター／公認心理師試験